ソニー、テレビ事業は「想定以上に改善」 − 2Q決算発表会レポート

■「液晶テレビの収益構造の転換は着実に進んでいる」

テレビ・オーディオ・ビデオカテゴリーが含まるホームエンタテインメント&サウンド（HE&S）分野は、主に液晶テレビの販売台数が減少したことにより、売上高が前年同期比25.0%減少し、2,360億円。

営業損益は、前年同期に比べ260億円改善し、158億円の損失。この損失縮小は、主に2011年11月に発表したテレビ収益改善プランにそって進めている液晶パネル関連費用や営業経費の削減によるもの。液晶パネル関連費用の削減には、S-LCDの合弁解消にともない、S-LCDの低稼働率に起因する費用を計上していない影響も含まれている。

本分野の通期業績見通しについては、8月時点の想定から分野全体の売上高見通しを下方修正。営業損益は8月想定から変更はない。前年度比では、大幅な減収、損失の大幅な減少を見込んでいるという。

なお、液晶テレビについては、売上高は前年同期比31.5%減少の1,467億円。数量拡大から安定的収益基板の確立への転換に重点を置いた事業運営を行ったことに加え、価格下落などの影響があったという。

営業損失は前年同期に比べ305億円縮小し102億円となった。当四半期における液晶テレビの販売台数、売上高はともに前年同期比で減少したが、営業損失が大きく改善。8月時点の想定よりも改善しており、「液晶テレビの収益構造の転換は着実に進んでいる」（業務執行役員SVP 神戸司郎氏）とした。

液晶テレビについては、加藤氏も「脇をしめて収益を改善しているが、縮小均衡をずっと狙っているわけではない」とコメント。「売上を伸ばしても収益が増える伸びるという体制になったときに、伸びるマーケットでは台数を狙っていくということ。新興国など成長市場では台数を追わない手はない。台数を伸ばして収益につながるという体質にすることが大事だ」と述べた。

また、液晶テレビの赤字額については「年間では年初の想定を変えておらず、昨年に比べ半減の800億円の赤字とみている。上期は想定より改善が進んでおり、期待感としては下期も改善を想定したいが、市況感や中国の状況などあるので全体では慎重にみている」とした。